社員のコンディションをUPDATEして能力を最大限発揮せよ！
家でも参加できるオンラインイベントで健康意識向上！
ヤフー株式会社は、社員が個々の能力を最大限発揮するために「コンディション」を整えることが重要だと考え、「UPDATEコンディション」宣言をして健康経営に力を入れてきました。オフィスにコンディションを整えるための仕組みを用意し、各拠点のコンディションリーダーが社員一人ひとりに働きかけてコンディション作りへの意識を高めています。「UPDATEコンディション」を推進するグッドコンディション推進室長の市川久浩さんと同推進室、川村由起子さんに取り組みについてお聞きしました。
キーワードは「コンディション」、能力を最大限発揮できれば企業の成長につながる
2016年、東京都港区六本木から千代田区紀尾井町に本社を移転した際のコンセプトのひとつが「グッドコンディション」でした。ヤフーの掲げるビジョンである 「日本を情報技術の力でUPDATEする」に合わせ、当時の代表取締役社長である宮坂学が、働く人の心身の健康をUPDATEする「UPDATEコンディション」を宣言しました。経験やスキル、能力が高くても、肩こりや腰痛など不定愁訴があれば、パフォーマンスを十分に発揮できず、生産性は下がります。前社長がアスリート気質だったこともあり、アスリートのように日々コンディションを整えて業務にあたることが企業の成長につながるという考えにより、会社がその支援をすることになりました。宣言は現社長の川邊健太郎に引き継がれ、健康経営を推進しています。
「UPDATEコンディション」を推進するために、CCO（Chief Conditioning Officer）という役職を2016年に新設し、現在は執行役員でもある人事統括本部長が兼任しています。CCOの下、グッドコンディション推進室を置き、各部門のコンディションリーダーによる安全衛生委員会（コンディション向上委員会）と連携して、コンディション向上のための取り組みを実施しています。
もともと社員を大切にする会社であり、さまざまな施策が用意されていましたが、移転を機に社員のコンディションを高める環境づくりを行いました。社内レストランとカフェを備え、ビル内に診療所を誘致。マッサージ室や仮眠スペース、運動スペースなどハード面の環境を整えました。また、オフィス環境のほかにも、予防の観点から生活習慣病やメンタルヘルスなどの対策、病気の治療と仕事との両立を目指す従業員への就労支援などの施策に取り組んできました。
オンラインでイベントを開催、CEO自ら健康の啓発も
2019年10月には、自分自身のコンディションを振り返る 「UPDATEコンディション月間」を設け、さまざまなイベントを開催して啓発活動を行いました。2020年も同様に、10月を「UPDATEコンディション月間」としました。リモートワークの増加に伴い、オンラインを利用した多様な働きかけへと進化しています。
まず、健保組合が提供するアプリを活用したウォーキングラリーを開催しました。期間中の平均歩数が4,000歩を超えるとポイントが獲得できるという企画です。2019年に実施したウォーキングラリーでは、歩数の目標は8,000歩でした。2020年の目標を4,000歩にしたのは、新型コロナウイルス感染拡大の影響でリモートワークが増え、日々の歩数が減った社員が多く、ハードルを下げることで少しでも活動量が増えると良いと考えたためです。また、1日4,000歩は、うつ病の予防が期待されるというエビデンスがありましたので、メンタルの健康にもつながればと思っています。そのほか、1日の隙間時間に活用できるようグループ会社が提供する「Spolay」というサービスのヨガやエクササイズなどの動画を配信するなど、ヤフーがもともと持っていたサービスも使ってコンテンツを作っています。
社員の関心を高めるための工夫もしています。2020年4月に北九州拠点のコンディションリーダーが自主的に社内web会議ツールを使って、社員が自由に参加できるラジオ体操とストレッチ講座を開始しました。それにヒントを得て10月のイベントでは、人事統括本部長と社員がオンラインでラジオ体操を一緒に行ったり、当社社員のパラアスリートである洞ノ上浩太が主催するオンラインストレッチ講座に川邊CEOが参加し、社員に向けて健康に関するメッセージを発信しました。 企業内大学・Zアカデミア学長の伊藤羊一による、コンディションに焦点を当てた振り返りのセミナーも実施しました。経営トップの川邉や学長の伊藤から、自身のコンディションを整える話を聞くことで、社員のコンディションづくりのモチベーション向上につながることを期待しています。
2019年までは、オフィスに出社した人、あるいは東京オフィスの人だけが享受できるサービスや施策があり、地方の従業員には違う形で提供していましたが、オンラインでサービスを提供する体制になったことで、場所や勤務形態を問わず同じ施策を届けることができるようになりました。
コンディションの向上にはまずは自分の健康状態を知ることが大切！
